規格型
規格寸法を設定することで、短納期・経済的な設計を追求した商品です。
経済的な大スパン空間の低層建築がご提案できます。
まもなく創業100周年!
システム建築とは建物を構成する鉄骨・屋根・外壁・建具等を標準化することで生産効率の向上を図り、建築生産プロセスをシステム化した工業化建築製品です。
大空間を必要とする工場・倉庫・物流施設・店舗等に適した建築工法です。建設のうえで想定される検討事項・仕様が予め標準化されているので高品質でありながら、工期の短縮と経済的設計を実現しています。
システム建築は、平屋建て大スパンの建築物の場合、在来工法よりも短工期・経済設計にすることが可能となります。ですが、お施主様の計画される建物の階数や面積等によっては、在来工法の方が経済的となる場合もあります。そのため弊社ではシステム建築と在来工法を比較検討したうえで、お施主様の計画に適した工法をご提案させていたただいております。
超高層ビルや橋梁で用いる高張力材を採用することで在来工法であれば平屋の場合無柱のスパンは約20mまでが限界なところ、システム建築では最大無柱スパン60m、中間柱有りで最大120mの大空間の建物を建築できます。
物件毎に応力に応じた最適断面を設定し、屋根と母屋がフレームと一体化した合理的な構造を採用したことで、無駄を省いた経済的な設計を行う事が可能です。
エンドプレートによる現場接合方式や部材点数を最小限に抑えた設計を行うことで、施工の作業効率が上がり、工期を短縮することができます。
工場・倉庫・物流施設・店舗など大スパンを必要とする建築でも1ミリ単位のご要望にお応えできるオーダーメイド設計を実現しました。
飯田組様によるシステム建築の新しい倉庫設計に非常に満足しています。従来の在来工法と比較して、柱が少ないため、より多くの荷物を収納できるのが大きな利点です。これにより、倉庫面積を最大限に活用できます。
また、荷物の配置を自由に決められるため、必要に応じて配置変更が容易に行える点も非常に助かっています。これは、倉庫の柔軟性を高めるだけでなく、緊急時の対応にも役立ちます。
さらに、広い通路が確保できることで、フォークリフトの操作がスムーズになり、作業効率と安全性が大幅に向上しました。従業員の作業環境も改善され、全体的な業務の効率化に貢献しています。
システム建築による店舗設計を導入した結果に非常に満足しています。
什器レイアウトが容易になり、在来工法の店舗よりも多くの商品を展示できるようになった点が大きな利点です。これにより、商品の陳列範囲が広がり、お客様にさまざまな商品を提供できるようになりました。
また、柱による死角が生まれないため、店内を一望できるのが非常に便利です。これにより、店内の把握が容易になり、接客対応がスムーズに行えるようになりました。さらに、防犯性の向上も実感しており、安心して営業できる環境が整いました。
クレーン付や冷蔵倉庫などの建物にもシステム建築は対応することができます。クレーン付の場合は、吊り荷重10tまでを標準としていますが、これを超える場合でも対応できますので、当社までご一報ください。
●お問い合わせ
システム建築では、平屋と２階建てが建築可能です。建物スパンは無柱で60mまで可能で、中間柱を入れれば120mまで可能です。最高高さは20m（標準は12m以下）となります。建物規模も建築面積で150㎡～18,000㎡超のものまでと多岐にわたります。
当社が加盟しているシステム建築のこれまでの実績棟数は、平成2年10月から、平成30年4月時点において、全国で約１万1千棟の実績があります。建物規模は150㎡～18,000㎡超のまでと、様々な大きさの建物での施工実績があります。
2階建ての建物も充分可能です。部分2階でも、総2階でも建築可能となります。
3階建ての建物の場合は、システム建築では施工できないため、在来工法でのご提案となります。
システム建築で施工された建物であれば増築は対応可能です。また、システム建築で施工されていない建物でも、増築前の既設建物と増築部とを完全に分離した構造とし、外壁や屋根のみを接続させることで、システム建築での増築が可能となります。
様々な建物でもシステム建築は対応できますが、その中でも多い建築の種類としては、大空間を必要とする工場・倉庫・店舗となります。
プレハブ建築は、大きさの決まった部材を組み合わせて作る建築物のため、サイズなどに制限があります。システム建築は、計画する建物毎に設計し、部材を製作する建築物のため、お客様それぞれの使い方に合わせたサイズの建物を建築できます。
太陽光パネルや屋上緑化の重量を、あらかじめ屋根への搭載荷重として見込んだ設計をしておくことで、建築後でも設置をすることが可能となります。設計打合せの際に、将来の計画も含めてご相談ください。
下記の当社代表番号にお電話をしていただくか、お問い合わせフォーム、メールをお送りいただくよう、よろしくお願いいたします。
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